GHS Assistantの特徴

アサヒグラフィックでは10年以上前よりEU規格に準拠したSDS作成ツール GHS Assistant(日英版)をご提供して参りました。
現在では、GHS規格に発展させ、また多言語および多国に対応可能なSDS作成支援ツールとして多くのお客様にご利用頂いております。
GHS Assistant(日本語版、簡体中国語版、EU版、CLP対応英語版)は、SDS作成で必須の化学辞書、法規など常に最新データを提供する、SDS作成/容器ラベル作成支援ソフトです。GHS Assitantは、誰にでも簡単にSDS文書作成ができることを目指しており、製品の成分情報と物性情報を入力しボタンを押すだけで簡単にSDS作成がおこなえます。

化学に精通した担当者が監修・開発

化学に精通した担当者が監修・開発しておりますので、作成したSDSの質問等に適切にお答えすることが可能です。
開発者についてはこちらをご覧ください。

ブラウザーベースで操作が簡単です。短時間でSDS文書の作成が可能です!

入力を必要とする項目は1画面にまとめているので、各章を毎回開いて入力する必要がありません。主に成分情報と物性値を入力してボタン押すだけで単一化学製品、混合品のGHS分類計算を行ない、SDS文章を簡単に作成することができます。事前に仕向け先ごとや得意先ごとに細かに設定をしておけば、誰でも簡単に最新の法規、規格に準拠した正確なSDS文書を作成することも可能になります。
また、検索機能、改訂機能、ユーザー化学辞書登録機能、GHS分類の書き換え機能やCSVデータエクスポートなど豊富な機能を実装しています。

最新データをお届けします

2~3ヵ月毎に最新のデータや機能をお届けしますので、常に最新の情報に基づいてSDSを作成することが可能です。

SDS作成に対応した主な規格、法規

GHS規格
国連GHS文書 改訂第7版
GHS分類区分
日本公表データ(NITE):約3,500物質、EU公表データ(CLP 附属書VI):約6,000物質、中国公表データ(危険化学品目録-2015):約2,900物質
危険物輸送の国際規則
国連危険物輸送勧告、IMDG Code、IATA航空危険物規則書
緊急時応急措置指針
指針番号、警句
管理濃度/許容濃度
労働安全衛生法(作業環境評価基準)、日本産衛学会、ACGIH、EU・中国・米国(OSHA,NIOSH)・台湾・メキシコ・東南アジア各国の許容濃度
健康有害性
ACGIH、GHS分類区分根拠データ、IARC、NTP、EPA等
環境有害性
GHS分類区分根拠データ、ICSC
日本国内向けSDS対応規格・法規
JIS Z 7252 : 2019(GHSに基づく化学品の危険有害性情報の伝達方法-ラベル作業場内の表示及び安全データシート(SDS))、JIS Z 7253 : 2019(GHSに基づく化学品の分類方法)、毒物及び劇物取締法、化管法、化審法、労働安全衛生法、消防法、船舶安全法、航空法、悪臭防止法、大気汚染防止法、海洋汚染防止法、水質汚濁防止法、廃棄物処理法、土壌汚染対策法など
EU向けSDS対応規格・法規
CLP規則、REACH Annex II、REACH SVHC (Candidate List)
アメリカ向けSDS対応規格・法規
HCS-2012、TSCA、OSHA、SARA、NIOSH、California Proposition 65
中国向けSDS対応規格・法規
GB12268-2012、GB13690-2009、GB15258-2009、GB6944-2012、GB/T16483-2008、GB/T22234-2008、GBZ2.1-2019、GB/T17519-2013、GB30000.2-2013~GB30000.29-2013、中国危険化学品安全管理条例、危険化学品環境管理登記弁法(試行)、有毒物品使用作業場所労働保護条例、中華人民共和国職業病予防法、新化学物質環境管理弁法など
台湾向けSDS対応規格・法規
労働安全衛生法、毒性及び懸念化学物質管理法、有機溶剤中毒予防規則、特定化学物質危険有害性予防基準など
メキシコ向けSDS対応規格・法規
NORMA Oficial Mexicana NOM-018-STPS-2015
タイ向けSDS対応規格・法規
有害物質法、労働安全衛生環境法など
マレーシア向けSDS対応規格・法規
労働安全衛生規則(有害化学品の分類、表示および安全性データシート)(2013年)、化学品の分類および危険有害性の情報伝達に関する産業実務規範(改訂2019年及び2014年版)
ベトナム向けSDS対応規格・法規
化学品法など
インドネシア向けSDS対応規格・法規
危険及び有毒物質の管理に関する政令 (2001年74号)、工業用危険物質の製造と使用の監督に関する工業大臣規則 (2006年24号)、危険物質の調達、流通および管理に関する商業大臣規則 (2009年44号)の2 度目の改正を規定する商業大臣規則(2014年75号)

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